עפּעס שרעקלעך האט אנגעהויבן צו פּאַסירן

アメリカで恐ろしいことが急激に進行中、らしい。NHKはじめ、世界中のメディアが今日（3月11日）報道しているが、アメリカ政府がロシアに対する強力なサイバーセキュリティ対策を停止する、という衝撃的なニュースのことだ。

トランプ米大統領が、ロシアのKGBと深く関わっているという噂が様々なメディアで流れ始めている（KGBのコード名：クラスノフとも）。はじめは信憑性の薄い、デマ的な話だと無視していたが、不審を感じた米共和党の議員の中からも、CIAに確認する姿がSNSで発信されたりしている。トランプ政権ではCIAもFBIも実質的に “解体” する方向に進んでいるように見えるが、これは単なる偶然なのだろうか？

各国のサイバーセキュリティの専門家たちの間では「アメリカにとって（世界にとっても）未曽有の危機！」と衝撃を持って受け止められているという。それがいかに危険なことか、素人考えでもわかる。ホワイトハウスがそれに無知な筈はなく、トランプ氏自身も無関心などありえない以上、あえてそういう指示を出していると考えるほかない。とすると、このことをどう解釈すればいいのだろうか。なぜかは知らないが、アメリカが自らロシアの属国になる、ということである。

アメリカがサイバーセキュリティを停止するということは、日本を含むイギリスやフランスなど西側世界の情報もロシアに筒抜けになる危険がある、ということになる。トランプ氏によるウクライナ戦争への和平提案以来、ここ数週間のヨーロッパの急激なアメリカのロシア接近路線への批判と、それへの対策が急激かつ現実的になってきたのは、トランプ政権のそういう流れを掴んでいるからではないかと想像する。
　先日ノルウェーの船舶燃料供給大手がアメリカの潜水艦に対する燃料供給を拒否し、「『裏切り者アメリカ』に供給する燃料はない」などと発言、国内国外に向け同様の措置を採るようSNSで呼びかけたという報道が示すように、トランプ政権に対する不信感が急速に増す中で、さらにこの衝撃のニュースだ。まさかアメリカがウクライナにミサイルを撃ち込むなどということはあり得ない話だと思っていたが、「まさか」があり得る事態になってきているのかもしれない。トランプ政権はアメリカ国民をも裏切り始めたのではないか、そんな恐ろしい想像が湧いてくる。