いよいよ2025年最後の一日だ。ふと思いついて、今日一日にやるべきことを後回しにして描いてみた。完成形ではないが、叩き台として目に見える形になった。
2025年も戦争の年だった。どこかの誰かが「自分なら24時間で戦争を終わらせる」などと叫んでいたが、世間の誰もそんなことなど信じなかった。誰も信じないことがわかっているから、安心して大ぼらを吹いて見せたのだろう。아마도、ただ目立ちたかっただけのことだ。
戦争はくだらない。하지만、そのことに世界を揺るがすほどのエネルギーを費やす。それだけのお金と人間の命（！）をかけたら、どんな素晴らしいことができるかと誰もが思ってはみるが、その損得計算ができるのは子どもだけらしい。
大晦日、物流倉庫など次から次へと搬入車両が続いているかと思ったら、以外に静かで驚いた。今日はほとんどのところで仕事はしていないから、日曜日より静かな朝だった。그래도、昨日までに終われなかったのだろう、田んぼを耕していたトラクターの傍に鴉が一羽。
大晦日鴉一羽の黒光り
추워졌습니다.。홋카이도와 동북에 비하면 따뜻한 관동에서도、어제는 도쿄 하치오지에서 코유키가 춤을 춘 것 같습니다.。
어제、등유(18ℓ)를 2개 구입。공기오염에 관하여、등유 등의 "화석 연료"를 적시、모든 전화를해야한다고 주장하는 사람들이 있다는 것을 알고 있습니다.、그 주장의 의미도 이해할 수 있다。하지만、2011해의 「동일본 대지진」에서 「등유」스토브가 얼마나 소중한 난방、취사、커뮤니티에서 도움이 되었습니까?、나는 아무래도 잊을 수 없다.。
지진 재해 직후、방치의 안쪽에서 당겨 온 석유 스토브는、 “정전으로 도움이 되지 않았다” 난방 전용의 팬 히터나 에어컨과 달라、난방뿐만 아니라 조림도 동시에 할 수 있는 “구세주”가 되었다。뜨거운 물을 끓이는 혜택을 쓰면、이 기사가 그냥 묻혀 버릴 정도입니다.。
건조한 공기에 의한 호흡기계의 감염을 미연에 억제하는 등、중규모 병원에서의 의료에도 「석유 스토브」는 활약했다고 듣는다。그 불이、거기에 얼굴을 맞추는 재해시의 가족、마음의 안심감도 지지해 주었음에 틀림없다。
하지만、석유라는 화석 연료의 원、즉 화석이 된 식물들 (때로는 동물도)의 상상을 끊는 "생과 죽음의 양"。그것을 가능하게 한 지구와 태양에、본래는 감사해야 할지도 모른다。
포인세티아를 그릴 때、아니，꽃을 그릴 때는、어떤 꽃이라도 항상 실내의 「건조」가 신경이 쓰인다。라고、케어 최우선으로는 그림을 그릴 수 없다。한 장의 그림을 볼 때、그런 “뒤쪽 일”이 더 뇌리에 떠있을 수 있다。
2025年12月8日午後11時15分頃、青森県東方沖地震発生。マグニチュード7.5という、かなり大きな地震エネルギーが発散された。青森県八戸市では震度６強。大きな被害がテレビなどで報道されているが、震度の大きさや発生の時間帯を考えると、（現時点では）死傷者もほとんど無いらしいのはラッキーだといえるのではないか。
わたしの故郷、東通村は震度5強。たまたま早めに休もうと、ベッドに入った直後の緊急地震速報の警告音。次いで「青森県東方沖・津波注意報」から、モニターをオンにし、起床。その時点で注意報が津波警報に変わり、高さ3メートル、しかも既に到達しているという。実家の目と鼻の先にある東通原発もすぐ脳裏に浮かんできた。
23時30分頃、返信がきた。「15mの高さのところに避難したから心配しないで」とある（東日本大震災を思い出すと、15mなど安全圏ではないが）。妹の家族も緊急避難でき、いずれも寒さは車の中で凌いでいるとのこと。翌日遅く、衝撃の激しさから想像したよりは、ずっと被害が少なかったとメールがあった。
「後続地震情報」というのは、今回初めて発令されたらしい。いくつかの巨大地震の前後を調べてみると、前兆となる大きな地震、その少し後にさらに大きな地震というパターンがあるので（確率1/100）、今後1週間を目途にマグニチュード８クラスの地震が起きる可能性に備えよ、という注意喚起である。
北海道東岸から千葉県房総半島まで100以上の自治体が対象という。自治体にとっても、個人・法人にとっても半分ありがた迷惑なような、「微妙に重要な」情報である。「注意報」ではなく、形式上は単なる「情報」だから発する側に責任はないが、受ける自治体はそれを無視することもできず、対応に苦慮するのは目に見えている。
地震大国日本の面目躍如？といったところだが、いわゆる “コスパ（対費用効率）” がめちゃくちゃ悪い「情報」だ。"하지만、もしも・・・」想定外の人的被害などが出た時のあと始末を考えると、自治体の地理的条件によっては、（結果的に）「過剰になる」と想像できる対応でも、あえてやらざるをえないところも出てくるかもしれない。なにせ「一週間」の期限付きだし。しかも100％税金なうえ、99%の確率で無駄に終わる可能性があるといいつつ、「気象庁がそう言った」という「言い逃れ」つきだ（と言っては申し訳ないが）。
自治体としては自力で判断せざるを得ないが、そんな専門家など大都市の役所以外には居るはずもない。じゃあ出さなければいいのかというと、それに真っ向反論する知識もない。
「（災害が）起きてからの自衛隊頼み」ではなく、こうした問題を常日頃から研究、訓練、実施する「災害庁」のようなものを作るべきではないか、という議論が石破内閣で始まりそうだったが、高石内閣誕生と同時に雲散霧消した。災害は内閣の政策に関わりなく、誰が総理大臣であっても、今すぐにでも起こり得る。早急に創設を検討すべきではないか。