શ્રેણી: સમુદાય

いよいよ2025年最後の一日だ。ふと思いついて、今日一日にやるべきことを後回しにして描いてみた。完成形ではないが、叩き台として目に見える形になった。

2025年も戦争の年だった。どこかの誰かが「自分なら24時間で戦争を終わらせる」などと叫んでいたが、世間の誰もそんなことなど信じなかった。誰も信じないことがわかっているから、安心して大ぼらを吹いて見せたのだろう。તોપણ、ただ目立ちたかっただけのことだ。
　戦争はくだらない。જોકે、そのことに世界を揺るがすほどのエネルギーを費やす。それだけのお金と人間の命（！）をかけたら、どんな素晴らしいことができるかと誰もが思ってはみるが、その損得計算ができるのは子どもだけらしい。

大晦日、物流倉庫など次から次へと搬入車両が続いているかと思ったら、以外に静かで驚いた。今日はほとんどのところで仕事はしていないから、日曜日より静かな朝だった。તેમ છતાં、昨日までに終われなかったのだろう、田んぼを耕していたトラクターの傍に鴉が一羽。
　大晦日鴉一羽の黒光り

寒くなってきましたね。北海道や東北に比べれば暖かい関東でも、昨日は東京・八王子でも小雪が舞ったらしい。

ગઈકાલે、灯油（18ℓ）を2本買った。空気汚染に関して、灯油などの “化石燃料” を敵視し、オール電化にすべきだと主張す人々がいるのは知っているし、その主張の意味も理解できる。જોકે、2011年の「東日本大震災」で「灯油」ストーブがどれほど貴重な暖房、炊事、コミュニティで役立ったかを、わたしはどうしても忘れることができない。

震災直後、物置の奥から引っ張り出して来た石油ストーブは、 “停電で役に立たなくなった” 暖房専用のファンヒーターやエアコンと違い、暖房だけでなく煮炊きも同時にできる “救世主” になった。お湯を沸かせることの恩恵を書いたら、この記事がそれだけで埋まってしまうほどだ。
　乾燥した空気による呼吸器系の感染を未然に抑えるなど、中規模病院での医療にも「石油ストーブ」は活躍したと聞く。その火が、そこに顔を合わせる災害時の家族の、心の安心感も支えてくれたに違いない。
હોવા છતાં પણ、石油という化石燃料の元、つまり化石になった植物たち（時には動物も）の想像を絶する「生と死の量」。それを可能にした地球と太陽に、本来は感謝すべきなのかもしれない。

ポインセチアを描くとき、કોઈ，花を描くときは、どんな花でもいつも室内の「乾燥」が気になる。તે કહેવું、ケア最優先じゃ絵が描けない。一枚の絵を見るとき、そんな “裏方仕事” の方がふっと脳裏に浮かぶことがある。

2025年12月8日午後11時15分頃、青森県東方沖地震発生。マグニチュード7.5という、かなり大きな地震エネルギーが発散された。青森県八戸市では震度６強。大きな被害がテレビなどで報道されているが、震度の大きさや発生の時間帯を考えると、（現時点では）死傷者もほとんど無いらしいのはラッキーだといえるのではないか。

わたしの故郷、東通村は震度5強。たまたま早めに休もうと、ベッドに入った直後の緊急地震速報の警告音。次いで「青森県東方沖・津波注意報」から、モニターをオンにし、起床。その時点で注意報が津波警報に変わり、高さ3メートル、しかも既に到達しているという。実家の目と鼻の先にある東通原発もすぐ脳裏に浮かんできた。
　23時30分頃、返信がきた。「15mの高さのところに避難したから心配しないで」とある（東日本大震災を思い出すと、15mなど安全圏ではないが）。妹の家族も緊急避難でき、いずれも寒さは車の中で凌いでいるとのこと。翌日遅く、衝撃の激しさから想像したよりは、ずっと被害が少なかったとメールがあった。

「後続地震情報」というのは、今回初めて発令されたらしい。いくつかの巨大地震の前後を調べてみると、前兆となる大きな地震、その少し後にさらに大きな地震というパターンがあるので（確率1/100）、今後1週間を目途にマグニチュード８クラスの地震が起きる可能性に備えよ、という注意喚起である。
　北海道東岸から千葉県房総半島まで100以上の自治体が対象という。自治体にとっても、個人・法人にとっても半分ありがた迷惑なような、「微妙に重要な」情報である。「注意報」ではなく、形式上は単なる「情報」だから発する側に責任はないが、受ける自治体はそれを無視することもできず、対応に苦慮するのは目に見えている。
　地震大国日本の面目躍如？といったところだが、いわゆる “コスパ（対費用効率）” がめちゃくちゃ悪い「情報」だ。"પણ、もしも・・・」想定外の人的被害などが出た時のあと始末を考えると、自治体の地理的条件によっては、（結果的に）「過剰になる」と想像できる対応でも、あえてやらざるをえないところも出てくるかもしれない。なにせ「一週間」の期限付きだし。しかも100％税金なうえ、99%の確率で無駄に終わる可能性があるといいつつ、「気象庁がそう言った」という「言い逃れ」つきだ（と言っては申し訳ないが）。
　自治体としては自力で判断せざるを得ないが、そんな専門家など大都市の役所以外には居るはずもない。じゃあ出さなければいいのかというと、それに真っ向反論する知識もない。

「（災害が）起きてからの自衛隊頼み」ではなく、こうした問題を常日頃から研究、訓練、実施する「災害庁」のようなものを作るべきではないか、という議論が石破内閣で始まりそうだったが、高石内閣誕生と同時に雲散霧消した。災害は内閣の政策に関わりなく、誰が総理大臣であっても、今すぐにでも起こり得る。早急に創設を検討すべきではないか。